�A     そのため、Ａ社では勘定体系を簡単に以下のとおり区分しました。　　　

　　ａ、製造原価･････運用原価

　　　ｂ、販売費及び一般管理費（以下販売管理費と呼びます）

＊20人規模のＡ社では、人件費を、人員別に組織上の区分で大きく製造原価と販売管理費と分けるか考えましたが、同一の人物が開発活動も行えば、営業活動も行うため、組織上の区分ではなく、機能別の区分でまず大区分するよう考えました。その結果、直接業務・開発業務・間接業務と区分しました。前2者は製造原価項目とし、間接業務は販売管理費項目としました。一旦製造原価に計上し、その後販売管理項目は他勘定振替で販売費に振替えるようにしました。

�A同左

＊同左

借方：各経費（ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ別）××　

貸方：現金預金××

借方：各経費（ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄなし「その他共通」）××　

貸方：現金預金××

 注、同左

ａ. 借方：給与手当（ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ名「その他」）××　貸方：現金預金××預り金　××

　　　と仕訳をしています。Ａ社が使用している市販の会計ソフトは部門とは別に、プロジェクトを持てるように設定はされています。「その他」プロジェクトは原価計算実施後残高が０となる経過プロジェクトです。

　b.通勤代も同様に、全員分まとめて借方：通勤代、プロジェクト名は「その他」として計上します。

　ｃ. その他、アルバイトの雑給・出向費・派遣費等も給与手当と同様にプロジェクトその他で計上します。

　ｄ. 賞与繰入額も月末で引当計上しておきます。

 ｅ. 社会保険料・労働保険料の法定福利費も給与手当と比例関係にあるので、月末に引当計上しておきます.

ａ、借方：給与手当（ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄなし「その他共通」）××　貸方：現金預金××：預り金　××

　と仕訳をしています。Ａ社と同様ですがプロジェクト使用しないという点に違いあります。

　ｂ、通勤代も同様に、全員分まとめて借方：通勤代、として計上しますが、プロジェクトはありません。

　ｃ、その他、アルバイトの雑給・出向費・派遣費等も給与手当と同様に計上します。なお、プロジェクトは入れません。

　ｄ、賞与繰入額も月末で引当計上しておきます。

ａ.借方：<製>給与手当（ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ名「Ａ」）××　貸方：給料手当（ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ名「その他」）××

・<製>給与手当（ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ名「Ｂ」）××

貸方：給料手当（ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ名「その他」）××

・給与手当（ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ名「人事」）××

貸方：給料手当（ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ名「その他」）××・・等々続く。

ｂ.通勤代・アルバイトの雑給・出向費・派遣費等も給与手当と同様に、プロジェクト「その他」から各プロジェクトに振り替えます。

＊直接業務や開発業務は製造原価に計上します。間接業務は販売管理費に計上します。

�A次に正しく入力されたか、検証します。

　ａ.会計ソフトのプロジェクト「その他」は、全て振り替えられた後ですので、残高は０であるべきです。

　b.差が生じている場合には、振り替え漏れ・二重計上・金額間違えが考えられますので、振替伝票と人件費配賦表との照合が必要です。

ａ.・借方：直接労務費（ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ名「Ａ」）××　貸方：直接労務費（ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄなし「その他共通」）××

・借方：製造間接費（ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ名「Ａ」）××　貸方：製造間接費（ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄなし「その他共通」）××

＊製造原価の勘定科目と仕掛品或いは売上原価の勘定科目の内訳に「直接労務費」と「製造間接費」の科目を作成しておきます。

�A プロジェクトなしの「その他共通」の借方には、原価要素勘定に残高があり、貸方には各プロジェクトに振り替えられた直接労務費や製造間接費があります。この差額が原価差額です。直接労務費や製造間接費は全社ベースですと行って来いの形となりますので０となります。

�B原価差額は標準単価で各ＰＪに配賦していますので、実際原価との差額ですので本来調整しなければなりません。、小規模会社なため、そのまま製品原価として売上原価にもっていっていくこともできますが。原価差額を決算時等に調整する場合には、貸借対照表の棚卸資産項目と製造原価の人件費・経費の項目に原価差額勘定を設定し、

借方：原価差額（貸借対照表）××

貸方：原価差額（製造原価）××

と入れます。結果全社レベルでは原価差額は製造原価に残りません。