仕訳リストを打ち出し以下の内容を検討する。

ＰＬ・ＣＲにはプロジェクトを付しているか

＊販管共通は販売管理費の勘定科目になっているか

＊製造共通は製造原価の勘定科目になっているか

仕訳リストを打ち出し以下の内容を検討する。又は全社合計残高試算表にてプロジェクトなし共通欄に残高が０となっているか確認する。

＊同左

仕訳リストと給与明細表を打ち出し以下の内容を検討する。

�@  役員分（役員報酬・法定福利費・通勤費）は人件費の配賦の対象とせず、全て配賦対象外ＰＪに集計しているか

�A  原価計算対象者の人件費をその他プロジェクトに集めるているか

�B  勘定科目は全て販売管理費の勘定科目を使用しているか

�C  人件費配賦の対象勘定科目は

ａ給与、ｂ法定福利費、ｃ通勤費、ｄ賞与引当金繰入とする。

�D人件費配賦前の残高試算表を「その他プロジェクト」で打ち出し、それぞれ販売管理費に集計されている金額を給与明細と照合する。

�E法定福利費はマトリックス表を作成する。

仕訳リストと給与明細表を打ち出し以下の内容を検討する。

    �@  同左

�A  原価計算対象者の人件費をプロジェクトなしその他共通に集めるているか

      �B  なし

�C 人件費計算の対象原価勘定科目：同左

�E法定福利費：同左

�F個人負担・会社負担：同左

�@タイムレポートの「費用」の合計と会計ソフトの残高試算表の「その他プロジェクト」との一致を確かめる。

タイムレポートの「費用」の額と給与明細とを各人別に照合する。

ａ 給与。

ｂ 法定福利費。

ｃ 通勤費。

ｄ 賞与引当金繰入（各人別明細）。

�@配賦後の残高試算表「その他プロジェクト」を打ち出し、配賦対象のａ給与、ｂ法定福利費、ｃ通勤費、ｄ賞与引当金繰入が「０」になっているか確かめる。 

   (ア)  「０」になっていない場合、四捨五入分の端数は、仕訳を検索し「販管共通」にて手書きにて修正する。

�A配賦後の会計ソフトのプロジェクト原価集計表とタイムレポート人件費配賦表と照合し一致を確かめる。

�@ 労務費配 賦

      直接労務費（プロジェクト別）／Cr直接労務費（プロジェクトなしその他共通）

      合計残高試算表全社にて直接労務費に数字が残っていないか確認する。

�A 製造間接費配賦

製造間接費（プロジェクト別）／Cr製造間接費（プロジェクトなしその他共通）

合計残高試算表全社にて製造間接費に数字が残っていないか確認する。

原価差額（製造共通）／原価差額（プロジェクトなしその他共通）：借方・貸方双方に出る。

合計残高試算表全社にて原価差額に数字が残っていないか確認する。

�@人件費配賦後後のプロジェクト原価集計表を打ち出し以下の検討を行う。

�A複数の間接プロジェクトの金額を１つの間接プロジェクトに集計する。

Ｄｒ間接費配賦額（製造共通）／Ｃｒ間接費配賦額（各製造間接ＰＪ）となっているか

振替後は各製造間接ＰＪの当期製造費用計は０となっているか

上記（４）の１次配賦前のプロジェクト原価集計表に基づき数字はプロジェクト別原価集計表の「当期製造費用の合計」から持ってくる。

�@人件費・経費配賦後：同左

�A同左

間接費配賦額リストを打ち出し以下の検討を行う。

�@ 一次配賦後の製造共通費を直接プロジェクトに配賦しているか。

�A 配賦方法は配賦基準は直接プロジェクトの労務費割合で行っているか

�B Ｄｒ間接費配賦額（各直接プロジェクト）／Ｃｒ間接費配賦額（製造共通）となっているか

�C 振替後のプロジェクト原価集計表を打ち出し、製造共通プロジェクトの当期製造費用計は０となっている事を確かめる。

同左

�@同左

�A同左

�B同左

�@ 売上原価の計上に漏れがないか？売上の計上に漏れがないか確かめる。

�A 原価率の異常の有無を確かめる。

�@同左

�A同左

�B同左

２次配賦後・他勘定振替後の残高試算表（全社）を打ち出し、以下の事項を検討する。

�@ ａ給与。ｂ法定福利費。ｃ通勤費。ｄ賞与引当金繰入について、当月発生額が製造原価及び販売管理費に正しく計上されているか、給与明細での製造・販管区分後の金額と一致しているか

�A 各振替額の確認

同左

�@同左